「投信基準価額下落メール」が楽天証券から送られてきても長期投資家は慌てない

投資
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お知らせを受け取った

楽天証券の「投資信託自動メール」通知サービス

異常とも思える新NISA推しに加え、「オルカン」と略称まで湧いてくるインデックス投資信託積立の波に乗り遅れるなとNISA口座などで積立を始めた人にとっては、時折発生する株式市場の下落は修羅場だったでしょう。

長期投資が原則であるにもかかわらず、「日経平均」の下落で驚いて損切をした人もいるでしょう。

七月の政府の発言に反応し、素人が見てもタイミングのおかしい日銀の追加利上げが8月2日の米国雇用統計の発表前に決定。それに呼応するかの様な8月5日の日経平均の下落、為替の動きに対しマスコミは「ブラックマンデーに続く」と煽るだけではなく、七月中下旬の発言・利上げとの関連性には不気味なまでに触れていません。

Yahoo! Finance(青:日経平均、赤:USD/JYP、2024年7~8月)に筆者追記

お盆休みを迎えるころには、大分戻りを見せています。

株式市場が順調に上昇している時は気分が良いものの、暴落に遭遇した時のショックは経験が浅い人ほど大きくなるでしょう。

投資信託を楽天証券で取引をしていると、「楽天証券からのお知らせ」という差出人から、件名が「投信基準価額下落メール」といったメールを受け取ることがあると思います。

私も受け取ることがあります。

例えば、NASDAQ100にレバレッジがかかっているiFreeレバレッジ NASDAQ100の値動きが激しいのはもちろん、2024年に入ってからはインドに投資するiFreeNEXT インド株インデックスも暴落があったりと激しい値動きをします。

さて、楽天証券の「投資信託自動メール」通知サービスについてはリンク先にありますが、サービスは、自分が保有している投資信託、もしくは設定した投資信託の分配金、基準価額、基準価額の下落などについてメールでお知らせをしてくれます。メールが来るのがうっとおしいと感じるのであれば、配信を止めることも可能です。

「投信基準価額下落メール」が配信される条件

上述の楽天証券のサイトには「投信基準価額下落メール」が配信される時は、

前営業日と比較し、5%以上基準価額が下落したタイミングで配信

と書かれています。

例えば、空想の投資信託「株式インデックス新NISAファンド(愛称:これだけ買え)」が下落し続けています。4月23日に基準価額が12,300円でしたが、24日に11,562円となると下落割合が -6%なので通知が届きます。

ダミーデータを用いて筆者作成
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新NISAやめますって?

何もしない、狼狽売りもしない

自分でお知らせメールの配信を止めない限りは、基準価額が下落していることをわざわざご丁寧にお知らせしてきてくれます。

初めて投資に手を出し、下落の場面に遭遇し、狼狽えている時にこのようなメール受け取ると驚いてしまい、何か対処をしないといけないと感じる人もいると思います。

実際に2024年3月下旬に日経平均が最高値を付けた後の乱高下の際には、投資信託を売却する「新NISA損切」という単語も見かけています。そして、三月と同様に八月も「新NISAやめます」という単語を見かけます。

積立をしている投資信託の一時的な下落であれば、特に何もする必要はないどころか、損を確定させることは愚の骨頂と考えます。

人気のeMAXIS Slim米国株式(S&P500)はS&P500に連動しています。そのS&P500と同じ動きを目指すETFのSPYのチャートからも分かるように、何度も下落を体験しています。

2018年後半から2019年初旬にかけて大きく下げましたが、2021年から2022年にかけては上昇し続けています。そして2022年以降は再び下落。しかし2023年以降はAIブームが思ったよりも息が長く、上昇を続けてきました。2024年の夏になって調整局面に入っています。

つまり上昇と下落は常に発生しています。

むしろ淡々と積み立てる

確かに基準価額の急降下は見ていて気分が良くないのは理解できます。

しかし積み立てているのであれば、ドルコスト平均法で購入しているはず。下落時は大きな口数を買える好機でもあります。なので、とにかく淡々と積み立てていくのがセオリー。

ここで狼狽売りをする損切民に寝返ったり、長期投資を止めたりしてしまうと、長期投資が何かを理解しているとは言い難いです。この変動に平常心を保つことが肝要です。

しかし、どうしても動揺してしまい、常に頭から評価損が離れないだけではなく、新NISAに騙されたとまで気持ちが引っ張られてしまう様な状況であれば、投資は向いていないと思うので、止めた方が良いです。

下落相場でもドルコスト平均法で購入し続けることの重要性を復習したり、過去二十年のデータを基にして検証したりしています。少しでも冷静になる助けになればと思いますので、これらの記事をご覧ください。